いつも猫じじいのブログを読むのを楽しみにしている。『何のために緊急事態を宣言し、なんのために特別措置法を改正するのか』は、その中でも問題提起に優れていると感じた。「分科会は、『経済と新型コロナ対策の両立』をはかる方向では、もはや、新型コロナの感染拡大を制御できないと言っている。これは、ハッキリ言えば、分科会が菅の政策GoToキャンペーンを新型コロナの感染拡大の要因だと言っているのだ」は、合理的な科学的説明を無視しているということだろう。同感である。
猫じじいは『菅義偉首相の非常事態宣言はとても残念なものであった』も書いた。「感染力が強いということは恐れるに充分あたいする」に強く共感する。科学的事実に基づいて考えればありもしない未来を、間違いだったと認めることができなければ「感染力が強いということは恐れるに充分あたいする」という現実を直視することはできないだろう。
参考までに、Facebookで書いた記事を以下に記録しておく
ふとイギリス株が感染力70％増しというのを単純計算したらすごく恐ろしいことに気がついてしまった。もしイギリス株が噂通りの感染力で流行ってしまうと2月には東京で5万人とかそういう事態もありえる。
概ね感染間隔が5日程度とされているので、2週間で3回回る。東京の場合、12月30日が944人でその2週間前は678人、2週間の倍率は1.39で3乗根は1.117となりこれがRt概算になる。その前2週間は1.107で状況は若干悪化している。
しかし、もしこのRtが1.7倍になるとするとどうなるかといえば、2週間の倍率は6.84となり、4週間では46.8倍になる。つまり、現在の約1,000人が1,900人ではなく46,000人になるということだ。イギリスが大変になっているのはそういう現象が起きていると考えて良い。数が少ない内に止められないと大変なことになる。とんでもなく恐ろしいことが起きていると考えないといけない。
何となく、1.7倍と聞くとああ倍にはならないのねと考えてしまうが、増分が1.7倍だから指数で効くことに思いを至らせなければいけない。
現在の東京のRt*1.7は1.9程度だから接触を47%強落として、Rt=1となる計算になる。接触機会を半分以下にしないとRt<1にならない。幸いまだ表面化していないが、モデルを見る限り、4月相当に人出を抑えて乗り切れるかどうかという厳しい状況を覚悟しないといけない。コロナ疲れとか言っている場合ではない。
事実を無視して、その上に未来を築こうという試みは虚しい。
追い詰められている人はたくさんいる。何とか良い方法を探したい。だが、事実は、接触と感染はセットだ。今までのやり方を維持しようとするのではなく、接触を最小化する別の道を探すほうが合理的な選択だったと振り返る日がくるだろう。科学的事実と向き合う必要があると思う。