ワークスタイル

ホテルとオフィス、あるいはコワーキングスペースの垣根はなくなるかも知れない

hagi2020/08/02(日) - 12:28 に投稿

不動産大手のCushman & Wakefieldが最強のホテルは再起のために戦略的な動きを行っている(THE STRONGEST HOTELS ARE STRATEGIZING FOR A SUCCESSFUL COMEBACK)という記事を書き、その中でアムステルダムのZOKUの動きを紹介している。ZOKUはコワーキングの発展形として紹介されることの多い、コワーキングスペース併設の滞在型ホテルで、私も宿泊したことはないが、複数回訪問している。アムステルダムは、ある意味で欧州のニューヨークというイメージがある。様々な国の人が登ってきて、そこで新たな人生を築き始める場所だ。ゲイが堂々と歩いていたり、公営の売春が行われていたり、麻薬規制がゆるいなど、自由が守られる印象が強い。

Chrome リモート デスクトップを試してみた

Thinクライアントソリューションといえば20年以上前のMetaframeを想起させる。しかし、今は、Chrome リモート デスクトップ使えば、無料でPCを遠隔操作できる。PCがプライベートネットワークに属してパブリックIPアドレスが振られていなくても接続できる。しかも、MACのデスクトップをWindows PCから遠隔操作もできるし、Windows PCをMBPでも操作可能である。仮想PCをクラウド上で持てば、物理的なPCはいらなくなるかも知れない。

セットアップにかかる時間は10分もかからない。Streamingなど限界はあるが、ビジネスアプリを使う分には特に問題は感じない。

hagi 2020/07/23(木) - 22:39

無観客試合、オンライン配信、Withコロナは物事の本質を問う

hagi2020/07/19(日) - 11:56 に投稿

Withコロナは物事の本質を問うと思う。スポーツあるいは興行としてのスポーツイベントの本質は何か、音楽あるいは興行としての音楽イベントの本質は何かが問われることになる。コワーキングのオンライン化も模索されたり、リモートワークが強いられると仕事あるいは執務の本質は何かが問われることになった。

ビジネスという観点に立てば、客がいて、商品・サービスの提供者が存在するだけだ。スポーツイベントを見たい、音楽イベントに行きたいという需要があって、供給があれば成立する。しかし、新型コロナによって人が集まることのリスクが明らかになって、イベントが実施できなくなった。需要があるのに、供給ができなくなった。ビジネスとしては死刑宣告が下ったのである。

ビジネスが死ぬと、商品・サービス提供者側には金が入ってこなくなる。選手にも、イベントの興行に関わる仕事をしている人にも金が回らない。では、提供者はどうすれば良いのか?一番、単純な方法は、リスクを承知で従来のビジネスを回そうとすることだろう。程度の差はあれ、リスク対策を考えない人はいない。リスクなくうまく行ける方法が見つけられるなら、それに越したことはない。駄目なら商売替えを模索することになる。

COVID-19とサードワークプレース

(ベルリンの2020年5月のSt. Oberholz - deskmagの記事から引用)

内定している今年の研究テーマ。変わるかも知れないが、私自身は日々考え続けているテーマである。

私自身は、約4ヶ月コワーキングスペースに行っていない。東京のコワーキングスペースは閉鎖すべきとSNSで投稿して非難を浴びて削除した。私の意見は今でも変わっていないが、個々のコワーキングスペースが営業するか否かは、その経営者が自分で判断すべきだと思っている。約1ヶ月前にコワーキングスペース協会のページで、「コワーキングスペースにおける新型コロナウイルス感染症感染拡大予防ガイドライン」が公開された。

最初の部分で、

hagi 2020/07/18(土) - 20:15

有事の経営(経営者)

hagi2020/07/14(火) - 19:38 に投稿

振り返れば、社会に出てから、いつも有事だったと思う。

バブルもあった。9.11前のインターネットバブルもInternet 2.0もあった。関西でも、東北でも震災があって、何もできなかったというより、何もしなかった。リーマンショックがあり、マンハッタンではAF1が撮影飛行をしていたし、まさかの日本企業が海外から買収されたりした。

平時も有事も、見る人の見える世界でしか無い。ただ、新型コロナは恐らく80年代、90年代のWeb台頭と同等のインパクトがある。20年後に振り返った時にきっとそれがどういうことだったのが像を結ぶだろうと思う。もし、振り返ったら、だけど。

経営(経営者)は、仮設を立てて張っていくしか無い。行動を起こすまでに残された時間は意外と少ないような気がする。

写真は、2014年にヘルシンキからついたタリンのハーバー。

コロナ後も従業員はオフィスに元のようには戻らないのは確実らしい(続:オフィス勤務と在宅勤務の長短をLeesmanが分析中)

hagi2020/07/07(火) - 22:27 に投稿

先程、日本時間の20年7月7日の21時から、Leesman社の"Global Home Working: The First 50k"の発表があった。前回の中間発表から回答数も増え、3月31日から6月30日までのサーベイの分析が概ねまとまったものの発表である。

「在宅勤務は、自分の業務生産性を高めることができる環境だ」という調査の結果は、オフィス勤務での同様の調査より18%も高い数字が出た。ただし、同時に企業(組織)間のばらつきが多いことがわかったのも示唆に富む。45%のうまくやれるケースでは、無茶苦茶評判が良いが、約3分の1のケースでは、かなり問題がある状態にあり、19%では落第点となっている。

自宅を含む好きな場所で働く権利を基本的人権に加えてもよいのではないか?

hagi2020/06/15(月) - 19:22 に投稿

Facebookで書いた記事を修正して再掲。

引用記事は、日経1面の「在宅勤務が標準に 欧州は法制化の動き、米は企業主導」。

「オランダでは16年、自宅を含む好きな場所で働く権利を認める法律が施行された」のことは知らなかったが、アムステルダムはコワーキングが盛んで勢いを感じる街になっているのはこの目で見た事実である。この法制と関連があると思う。

多分、日本では会社のコミュニティが企業ワーカーのコミュニティ接点の7割以上?を占めるのではないかと思うが、そのために異なる環境にある人の視点に接しないという問題が生じていると思う。管理側から見ると、余計な事を考えさせないという意味があるかも知れない。しかし、それは長期で見ると競争力の低下につながるだろう。

オフィス勤務と在宅勤務の長短をLeesmanが分析中

hagi2020/06/08(月) - 19:30 に投稿

まだ中間報告だが、あのLeesmanのWebinarに参加して、オフィス勤務と在宅勤務での従業員体験の違いに関する分析の発表を聞いた。結果は、それほど意外なものではないが、考えさせるものがある。この記事に掲載されている画面は、全てWebinarのキャプチャーで、このリンクから申し込めば、Webinarが視聴できる。個人属性を登録後パスワードが必要だが、興味がある人には開示して良いと言われているので、全体を視聴したい人は連絡していただきたい。

ビジネススケールについて考えた

hagi2020/06/05(金) - 22:24 に投稿

Google Cloud PlatformのGCEを今常用しているさくらのクラウドと比較しながら学んでいる。

どちらも仮想サーバーサービスで、かなりメニューも似ている。必ずしもさくらのサービスがサブセットな訳ではないが、3日GCEと向き合っただけで、やっぱGoogleすげーって思う。まだトライしていないが、Amazonを試せば、恐らくもっとすごいのだろう。Microsoft Azureも、相当すごいに違いないだろうと思う。

改めてビジネスとして考えると、国産サービスは、サービスを作るのに投入されている金≒人数と時間の積の差を感じてしまう。何が違うのかは容易には分からない。ただ、私はどうやら人の違いでは無いように思っている。もちろん、人とは段違いにある種の才能があるとしか思えない人がいる。しかし、それだけではどうにも説明がつかない気がするのだ。

G Suite BasicでCloud Identity Freeを使ってみた

hagi2020/05/28(木) - 18:11 に投稿

G Suite Basicは一アカウント月額680円。自社(ulslab.com)で使っているし、何と言ってもGoogleさまのサービスなので、全球的な信用が感じられる(中国では霊験はあらたかではないらしいが...)。実はCloud Identity Freeを使うと、G Suiteのコアサービスは使えないが、そのGoogleアカウントを一定数無償で発行できる。どの位使えるのか知りたかったので、実際にセットアップしてみた。(画面のキャプチャーは、一部別アカウントを使っている)

まず、G Suiteに管理者で入って「お支払い」を選択すると現在の状況が分かる。キャプチャのアカウントでは、ユーザー数は2名だが、ulslab.comは恥ずかしながら1名である。G Suite Businessに上げると、ドライブが1TBつくが、価格は月1,360円となる。ユーザーあたりの固定コストなのでバカにはできない。契約社員等にメールアドレスを出す度に増えるのは嫌だから慎重になる。これは、当社に限らず、小さな会社では常に話題になる話だ。実際の画面キャプチャは以下のような感じ。