ライフスタイル

7月14日付の「ポストコロナの世界と日本　─レジリエントで持続可能な社会に向けて」という記事の『三菱総合研究所は、ポストコロナで目指すべきは、「レジリエントで持続可能な社会」の実現と考える』に共感。様々な調査データがグローバル化への嫌悪感や抵抗感を示しているが、そのデータを読んでなおレジリエンスに注目している。記事には書かれていないが、私の解釈では国を超えた独占禁止法の創設を示唆している思う。

新型コロナが絶滅不能な疾病だとするとどこかで概ねRt=1となる。その時、日次感染者数は一定となり、定常状態となる。もちろん、そこからの改善も起きるが、施策の結果Rt>1となれば社会は壊れていく。東京アラートは当面の目標となる定常状態を定義したが、残念ながら数値基準を廃棄してしまった。改めてCOVID-19との付き合い方を考えてみた。

2011年の今日。早朝に出勤して起き上がれなくなって最初に出勤してきた若者に救われて今日も生きている。写真は１週間前の礼文島。

私は、移動の自由はかなり本質的なものだと思っている。移動の自由を高めるためには、地域間の制度の整合性が高まらないといけない。思想信条の自由も然り。公衆衛生も然り。自由権、人権、市民権（fundamental freedoms, human and citizen rights）の尊重が大事だと思う。まず、事実を大事にするところから始めるのが良い。

デジタル技術は解約行為のマイクロ化を可能にする。リースはレンタルになり、一日単位の契約はやがて分単位に変わる。既に、昼間はコワーキングスペースで晩はレストランやバーという営業形態もある。ホテルとコワーキングスペースは恐らく本質的に相性の良い統合可能な業態だろう。